見えない安心が、暮らしを支える
日々を過ごすなかで目に見えないからこそ、本当に大切な“安心”。
この住まいは、耐震等級3相当の構造計算をはじめ、剛床工法や高耐力壁、断熱・防蟻対策など、暮らしの土台となる部分にこだわり抜きました。
地震や経年劣化に強く、快適で静かな住環境を守るために、最新の技術を惜しみなく採用。
何気ない毎日を、静かに、そして力強く支える。
柴野の強み
私たちは、住まいの本質は“見えない部分”にあると考えます。耐震等級3相当の構造計算、剛床工法、高性能断熱材、ベタ基礎など、長く快適に暮らせるための工夫を標準仕様に。住む人の安心と未来を、見えないところから支える。それが、柴野の家づくりです。

一次エネルギー消費量 等級6
この住まいは、国が定める「一次エネルギー消費量基準」に適合した、省エネ性能の高い住宅です。冷暖房・給湯・照明など日々の暮らしで使うエネルギーを効率よく抑え、CO₂排出量の削減にも貢献。快適な室内環境を保ちながら、家計にも地球にもやさしい暮らしを実現します。


断熱等性能 等級5 ZEH基準相当
柴野の家は、断熱等性能等級5のZEH基準相当仕様。夏は涼しく、冬は暖かく、外気の影響を受けにくい高性能な断熱仕様が、快適な室内環境を一年中キープします。冷暖房効率が良いため、光熱費も抑えられ、環境にも配慮。住み心地と経済性を両立した、これからの時代にふさわしい住まいです。


劣化対策 等級3相当 最高等級
住宅性能表示制度における劣化対策等級で最高ランクの「等級3」相当を実現。構造部材の腐食や劣化を抑える設計により、3世代にわたる長期使用が可能な耐久性を確保しています。将来のリフォームや資産価値の維持にも有利な、安心して永く暮らせる住まいです。


維持管理対策 等級3相当 最高等級
柴野の家は、維持管理対策で最高等級「等級3」相当をクリア。配管などのメンテナンスがしやすい構造で、将来の修繕や交換がスムーズに行えるよう設計されています。長く住むほどに差が出る、暮らしの見えない部分への配慮。将来の負担を軽減し、資産としても価値ある住まいです。


長期優良住宅 安心・快適・資産価値を守る家
長期優良住宅とは、耐震性や省エネ性、劣化対策などの国の基準を満たし、長期間安全・快適に住める住宅です。認定されると税制優遇や住宅ローンの優遇が受けられ、将来のメンテナンスやリフォームがしやすい設計となっています。環境に配慮し、安心して長く暮らせる住まいを実現する制度です。
長期優良住宅の主なメリット

税制優遇

ローン金利優遇

補助金の活用

高い耐震性

省エネルギー性

維持管理の容易さ

資産価値の維持

安心・快適な住居

柴野の保証
「住宅瑕疵担保履行法」により、新築住宅を供給する住宅事業者※は、瑕疵の補修が確実に行なえるように「保険」か「供託」によりあらかじめ補修に必要な資力を確保することが義務づけられています。「まもりすまい保険」は「住宅瑕疵担保履行法」に対応した住宅瑕疵保険です。※建設事業・宅地建物取引業者
雨漏りや住宅の傾きなどの瑕疵(欠降)の補修費用を10年間保険がサポート。
新築住宅のお引渡しから10年間、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分に瑕疵(欠陥)が発見された場合、住宅事業者は無料で補修します。補修費用はまもりすまい保険がサポートしています。

保険期間
10年間(原則お引渡日から)
支払われる保険金のお支払い限度額
2,000万円
※住宅瑕疵担保履行法で定められた金額です。
※一戸建住宅でもオプション契約を選択した場合は変更となることがあります。
お支払いをする主な保険金
- 補修費用
- 調査費用
- 仮住居・移転費用
工事中に専門の検査員(建築士)が現場検査します。
「まもりすまい保険」では、設計施工基準を定めています。また、保険に加入される住宅は、この基準に基づき、工事中に専門の検査員による現場検査が行なわれます。

万が一、住宅事業者が倒産した場合には、直接、保険金が支払われます。
保険の対象となる部分に瑕疵(欠陥)が生じた場合に、住宅事業者が倒産していたとしても、住宅取得者の皆様は住宅保証機構から直接、保険金の支払いを受けられます。
支払われる保険金
対象となる補修費用から免責金額10万円を引いた額
※保険金は通常、住宅事業者に支払われます。

安心の住宅支援制度
住宅に不具合が発生したり、事業者との間でトラブルが起きたときなど、弁護士・建築士による無料相談や裁判外の紛争処理の仕組みを利用できます。
電話相談(無料)
一級建築士が、住まいに関するさまざまなご相談にお答えします。
専門家相談(無料)
弁護士と建築士のペアによる無料の面談(1時間)を行っています。
※申込の窓口は住まいるダイヤルです。
紛争処理
契約当事者間でトラブルが生じた場合、専門家が解決にあたる手続きです。
※申請料1万円

